近年、企業の間では福利厚生に力を入れている所が多く見られます。
ですが、仕事をする上で福利厚生は本当に必要なのかと、疑問に思っている人もいるかもしれません。
とはいえ、職場選びで要チェックしている人も多い項目ですから、今後も注目すべきでしょう。
今回は、福利厚生とモチベーションの関係について探ってみます。
社員にとっての福利厚生～モチベーションとの関係～
最近の企業では、福利厚生が充実していますが、昔からそうだったわけではありません。
確かに、設けていた企業もありますが、今ほど普及していなかったと言ってもいいでしょう。
なぜ、様々な仕組みを導入しようと企業が進めているのでしょうか?
その理由は、雇用環境の変化にあります。
現在の労働者を取り巻く環境の中には、年功序列制の考え方がなくなってきているということが挙げられるでしょう。
一旦入社したら、定年になるまで働き、昇給が約束された環境は、労働者に安心感を与えるものでした。
ですが、現在の状況を思い出してみて下さい。
最近は、定年まで働くどころか、途中でリストラの可能性があったり、転職したりすることが一般的になってきましたよね。
環境が変わってくると、困るのは企業側になります。
なぜなら、様々な事情から一定数の人員が確保できなくなってしまうと、仕事が回りませんし、業績にも影響してきますよね。
そして、その影響は現在働いている社員にも降りかかってきます。
仕事量の負担が大きくなってくると、モチベーションの低下にも繋がりますから、かえって良いことではありません。
また、人材を確保しようにも、他の企業と差別化する要素がなければ、選択肢の中に入ってこない可能性もあるでしょう。
このように、福利厚生を大切に考えている企業は、仕事上のモチベーションを上げることに成功していると言えます。
そのため、人材を集めたり環境を良くしたりするための近道は、福利厚生であると言っても過言ではありませんよね。
闇雲に導入すればいいわけでない
ここまでで社員のモチベーションと福利厚生の関係を知ることができたと思いますが、具体的にはどのような内容を設ければいいのでしょうか?
必ず何らかの内容を導入する際は、きちんと社員に周知させましょう。
なぜなら、何らかの内容を導入するには、必ずお金がかかりますよね。
何事も、タダでできるものではありません。
私たちは、福利厚生は企業側が設置し、それを利用するだけだと思っていませんか?
確かに、利用できる内容があれば嬉しいですが、中には不要だと感じる内容もあるかもしれませんよね。
さらに、そのような項目を設けているということを事前に知らされなければ、そもそも利用することもできません。
周知がされなければ、本来のモチベーションの向上はないでしょう。
そのため、社員にプラスの効果を与えたいならば、社員任せにするのでなく、企業側が主導となって行うべきなのです。
例えば、実際の利用率を調べてみたり、必要な制度をリサーチしてみたりということができますよね。
また、実施時には社員全体に伝わるように連絡することも重要です。
その繰り返しによって、本当に効果のある福利厚生を探し出すことができると言えるでしょう。
その中には、社員のニーズがないため、辞めた方がいい内容もあるかもしれません。
利用者のない内容を維持することは、企業側にとっても維持費がもったいないですから、潔く撤退することも大切なのです。
ですので、闇雲に導入するのは、企業にとってもメリットがありませんから、きちんとした形で行った方が良いですよね。
魅力的な内容を作っている企業は、企業が主体に動いて内容を精査しているからこそ、その成果が出ているのかもしれません。
まとめ
みなさんの職場には、どのような福利厚生があるでしょうか?
例えば、休暇関係や給料関係の内容があると、働くモチベーションがアップしますし、良い結果も出やすくなりますよね。
魅力的な内容には、必ず企業側の狙いが隠れていますので、理論的に進められた結果なのです。
企業はただ与える側にならず、調整や環境整備をする役割に徹することが求められているでしょう。
