福祉・医療事業:天災が起きた時のための医療機関ができる事前対策とは?

大災害が発生した場合、建物やライフラインが被害を受けるだけでなく医療ニーズが高まる事態になるでしょう。
しかし災害によって被災するのは一般の人だけでなく、病院で勤務するスタッフや病院そのものでもあります。
医療資源や人材は限られることになり、その中で傷病者を対応することに限界が生じることもあるでしょう。
そのため、病院としての機能を継続することを可能とするためにも、事前に事業継続計画(BCP)=医療継続計画(MCP)に対する取り組みを講じておくことが必要です。


病院でBCPを実施する意味
災害時に発生する医療ニーズに対応するためには、具体的な対策を検討しておくことが必要です。
病院でBCPを実施することによって、災害時の医療供給能力が低下してしまうことを抑制することにも繋がるでしょう。仮に医療供給能力が低下してしまっても、機能を復旧させるまでの時間短縮にも繋がると考えられます。
災害時に医療提供を継続するための計画
医療継続計画(MCP)では、災害時の医療提供が継続できるような事前計画が必要になります。
緊急性の高い状況下のもとで、どの業務を優先すべきかを判断することも求められます。現状の問題点と合わせながら事前に検討しておくと、災害が起きたことで機能と人材が限定されたとしても組織的な対応が可能になるでしょう。
有効性の高い対策を導入すること
地震による揺れで建物が被害を受けることを考えて、建物の耐震補強をしたとしても非常用発電機容量が不足していることや、給水状況が悪いといったライフラインの遮断により病院機能が一時的にストップしてしまう可能性もあります。そうなれば患者さんは他の医療機関へ移送することになるでしょう。
手術機能を継続するためには、モニターやエックス線などの医療機器、医療ガス、電源、空調など手術室内の設備機能を確保すること、そして医療資材や薬剤などの確保、エレベーターの運行や搬送ルートの確保と、様々な部分で確保しておくべきこともあります。

BCP対策の主な例
・建物の耐震性を強化すること
・非常用電源を確保しておくこと
・給水の確保をしておくこと
・災害時の救急医療に対する備えをしておくこと
・想定外の事態によるボトルネックを排除すること
災害に備える医療施設計画
災害時に起きる事態を想定しておくことによって、非常事態が起きた場合でも患者さんの受け入れや医療提供がスムーズになるでしょう。
平常時の機能を回復させるだけでなく、トリアージスペースを確保するといった新たな医療ニーズについての対策も必要です。
緊急性の高い患者さんにも対応できるように、事前に緊急対策用の設備を装備しておくなど、その病院に合う対策を検討していきましょう。

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