危ない会社の特徴とは?こんな取引先は危険?

日本では中小企業だけでなく大企業でも倒産危機を迎えるリスクが高くなっています。取引を開始しようと検討している会社が倒産間近だったら、最悪の場合連鎖倒産ということも否定できません。
そのためどのような会社が危ないのか、特徴や見分ける方法を知っておくようにしましょう。

上層部や優秀な人材が辞めて行く
上層部の人材や優秀だと言われていたエース的な社員は、一般社員よりもアンテナを常に張り巡らせているため情報収集も早い傾向にあります。
そのことから自社の経営が危ない状態にあるという情報をキャッチした場合には、問題が表面化して企業の価値が低下する前にもっと良い条件の会社へと転職してしまいます。
このように優秀な人達が次々と退職していく傾向が出ていたら、経営が危ない会社であると考えられます。
経理担当者までも辞めてしまった
会社の財務情報を知りつくしていると言える経理担当者は、実際自社がどのような状態でいつ倒産するのか予想がつく場合もあるでしょう。
会社の経理担当者などが見切りをつけて退職した場合には、会社が回復できる可能性は低いと考えられます。
経費の支払いが遅れる
本当なら期日通りに支払われるべき金銭が支払われずに遅れる場合には、お金がなく資金繰りが苦しい状態にあると言えます。
特に社員などの給料の支払いが遅れている場合は致命的です。働く人は社会に何らかで貢献するという形によってその代金を給料として受け取ります。
給料は働く人にとって生活を支える大きな支えですので、その支えの支払いが遅れてしまうことは会社にとって大切な社員を支えていることになりません。給料が遅れるようなことがあれば、倒産の危険性があると疑った方が良いでしょう。
早期退職を募っている
倒産危機を囁かれる会社で多く見られるのが、希望退職を募るといった状況です。実質はリストラ策の1つとして行われ、経費を抜本的に削るため実施します。
財務状態が悪化していることが考えられますので、中小企業だけでなく大企業でも倒産危機にある場合には大きなリストラ策が敢行されるでしょう。
大企業でもいつ倒産するかわからない?
大企業のリストラでは、最近だとシャープが3,000人規模のリストラ策を敢行したことが有名です。
これまでなら日本を代表する企業だったのに、大幅な赤字を抱えてしまうといつ倒産の危機を迎えることになるかわからないのです。
自社と社員を守るために
自社を守るためにも、取引先が倒産間近の危ない会社でないかを見極める力が必要です。自社だけでなく、働く労働者を支えることにもなりますので、情報収集をしっかりと行っていくようにしましょう

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