病気やケガの医療費負担リスクをカバーする医療保険

誰にでも、病気やケガによって入院する可能性はあります。
公的医療制度によってその医療費は一部だけ負担すればいいようになっていますが、その財政がひっ迫しつつあることから今後は保険給付範囲が見直されて、一部の医療費の保険給付が縮小される恐れが出てきました。
そうなった時に備えて、医療費負担リスクをカバーする医療保険への加入も考えた方が良いのでしょうか?

医療保険に加入する意味

日本における医療は、公的医療制度によって本来の医療費の3割、もしくは2割程度の自己負担となっています。
高齢者の場合は、自己負担がさらに少なくなり1割負担が基本となります。

また、会社員や公務員が病気やけがで仕事を休み、収入が減る場合は傷病手当金が支給され、一定額以上の医療費を自己負担しなくてはいけない場合にその負担を軽減する高額療養費制度を利用する事もできます。

それでも、どうしてもカバーできない部分もあり得ます。
その部分をカバーするのが、民間の医療保険です。
ただし、医療保険については必要ないと考える人も多いようです。

その理由として、公的医療制度だけで十分だと考えられている点があります。
例えば、先ほども言ったように長期的な入院などで仕事を休まざるを得ない場合は、給料の3分の2をおよそ1年半にわたって支給してもらうことができる、傷病手当金というものがあります。

また、医療費が高額となった場合には、高額医療費制度によって一定の範囲で自己負担が収まるように、それ以上の医療費を支給してもらうことができます。
それに対して、民間の医療保険の場合は、せっかく加入しても条件に合わず保険金が支給されないことがあるのです。

例えば、入院した際には入院保障を受け取ることができますが、その際の給付金の支払限度は30日や60日など、その商品の内容によって異なります。
手術を受けた際も、その主述の種類などで給付できない事があるなど、色々と制限があるのです。

近年では、国が入院日数を短くする政策を行っています。
そのこともあって、医療保険というのは支払った保険料に見合った保険金を得るのは難しいと言われているのです。

医療保険に加入するメリットとは?

それでも、医療保険に加入するメリットはあります。
具体的には、どのようなメリットがあるのでしょうか?
その必要性について、考えてみましょう。

まず、医療保険の場合は先端医療などを受けた場合、公的医療制度では対応できず全額が自己負担となってしまうのですが、医療保険の場合は対応できることが多いのです。
民間の医療保険なら、特約として先端医療も対象となっていればその費用の多くが支給されることになります。

また、個室や特別室等に入院した際の差額ベッド代も、公的医療機関では対象外ですが医療保険では対応できます。
同様に、入院中の食費も対応可能となります。

病気の種類によっては、長期的な入院が必要となることもあります。

その際の入院費用も、公的医療制度だけでは負担が大きい場合、医療保険がその分をカバーしてくれるでしょう。
また、公的医療制度ではカバーしていない自営業者も、医療保険なら入院手当をもらうことができます。

更に、現状財源がひっ迫している公的医療制度がいつまで続くのか分からないので、その時の備えとしておくこともできます。
自助努力のためにも、医療保険の加入を考えておきましょう。

まとめ

民間の保険会社が提供する医療保険は、不要と考える人も少なくありませんが、いざという時には頼りになるものです。
もしケガや病気によって入院する事となった場合、公的医療制度では足りない部分を補うためにも医療保険が必要となるでしょう。
転ばぬ先の杖として、早い内から医療保険への加入を考えておきましょう。

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