企業の様々な業務において、デジタルツールは欠かせない物になっていますよね。
導入の背景には従業員の努力だけでなく、経営者が関係しています。
経営者がデジタルに理解がある企業ほど、最新のシステムでの業務が可能になっていることが多いでしょう。
デジタルシフトには、なぜ経営者の意識が関係しているのでしょうか?
意外と重要視されないデジタルシフト
本題に入る前に、みなさんにまず、デジタルシフトとは何かについてご説明しましょう。
こちらは端的に言うと、企業の業務に関わる全ての作業をデジタル対応して行うことを意味します。
ですので、新しいシステムを積極的に導入していることであると認識して下さい。
中には、デジタル対応していることは当たり前、と思っている人もいるかもしれません。
しかし、実際にデジタルシフトが行われている企業は少数派なのです。
企業にとっては、業務の効率化等からメリットしかないように思えることですよね。
ですが、経営者にとっては、他の業務改善等に紛れてしまい、意外と注目されにくい項目になっているでしょう。
なぜ、デジタル関係の項目は注目されずに埋もれてしまうのでしょうか?
理由の1つには、必要性に気づいていても対応できない、という行動力が影響しているかもしれません。
最新のシステムを導入しているという企業の話は、経営者を問わず、誰でも聞くことはありますよね。
しかし、自社の業務の内容からすると、それは必要ないと思ってしまう人が多いのです。
「それはそのシステムが必要な企業の話」として、自社の課題や発展に組み込めない現状があると言っていいでしょう。
もちろん、重視している経営者も当然います。
また、アナログ形式や従来の作業に慣れており、それで問題ないと思っている経営者もいますよね。
従って、意識がないというよりは、そもそもデジタル化を考えていないということもあるでしょう。
意識が低いと従業員が離れてしまう恐れが…
経営者にとっては軽視しているデジタルシフトであっても、従業員も同じように考えているとは限りません。
オプトホールディングが行った『企業のデジタルシフトに関する調査』では、驚きの結果が出ています。
デジタルシフト意識の低い経営者の元で働きたくないと回答した割合が、なんと全体の5割以上になっており、モチベーションに直結していることが分かりますよね。
その中でも、転職を考えている人の割合は7割近くありますから、優秀な人材がいなくなってしまうことに繋がってしまうでしょう。
つまり、昔のままでいいとデジタルシフトを行わないと、その職場は働きづらいという認識になってしまいます。
その評判は、現在の従業員だけでなく、将来の人材候補にも影響してくるかもしれませんから、なるべくなら改善した方がいいですよね。
特に、働きたくないと回答した人の中には、時代遅れ、業績に関わるという内容だけでなく、非効率な作業を求められるという声がありました。
最新のシステムを利用して業務を行っている人にとっては、納得できる内容になるかもしれません。
例え、企業の規模がどの程度であっても、やはり時代に合った作業環境を求めていると言ってもいいでしょう。
いくらデジタルに疎い経営者であっても、従業員の声を無かったことにしてはいけません。
デジタル対応が求められるのは、海外企業とのやり取りだけでなく、国内の企業でも一般化しています。
そこに乗り遅れてしまうということは、自ら時代遅れだと言っているのと同じになってしまいますよね。
そのため、経営者自身に知識がなかったとしても、デジタルシフトについて積極的に検討していく意識や姿勢は大切なのです。
知識面は、専門の業者や詳しい社員から教えてもらうことができますから、少しずつでも意識していきましょう。
参考URLオプトホールディング『企業のデジタルシフトに関する調査』
(https://www.optholding.co.jp/news/info/detail/id=4937)
まとめ
業務におけるデジタル対応化は、業種によって求められる場面が違いますよね。
そのため、いくら経営者が積極的な意識を持っていたとしても、実際の業務に行かせなければ意味がありません。
独りよがりに独走せずに、何に対してデジタル対応が必要なのか、まずはその部分を確認しましょう。
アナログ的な作業は、自社では通用しても、他社では通用しないことがほとんどだと思っておいた方がいいかもしれませんね。
