離職率や定着率に悩む経営者が多いようです。
以前よりも転職に対するマイナスのイメージが減少していたり、採用時のイメージとの大きなギャップなどが大きく影響しているようです。
しかし、社員の退職はこれから大きなリスクになりえるのです。
今回は、そんな社員の退職リスクについて解説させていただきます。
人材獲得は益々難しくなる
退職の前に、そもそも採用に困っているという経営者も多いでしょう。
特に地方の中小企業は今人材採用が大きな問題となっています。
これは、多くの企業が都会に集まっていることや、生産年齢人口の減少などが原因です。
これらの状況はすぐに変わることはありませんから、多くの企業は自社の企業ブランドディングを行うことで採用強化を行わなければなりません。
しかし、このブランディングも明日からできると言った類のものではありません。
一方で、フリーランスなど特定の企業に属さない多様な働き方も登場し始めています。
このように、人材獲得は今後益々難しくなります。
しかし、会社の売り上げを伸ばしてくためには一人の力では限界があるため、やはり人材確保が必要なのです。つまり、離職率や定着率が低いことは人が入りにくい現状の中で、さらに人が流出して行くことになるため、非常に大きな問題なのです。
コストから考えても退職はハイリスク
次にコスト面から考えてみましょう。
先ほどから上げているように、そもそも人材採用の難易度が上がっており、採用コストは年々上がっている企業が多い傾向にあります。
高い採用コストをかけて入社した社員がやめればもちろんそのコストは無駄になってしまいます。
それだけではありません。
採用後は、もちろん教育研修があります。やり方は各会社それぞれだと思いますが、OJTにしても外部研修にしてもそれなりのコストが発生するものです。
ここで発生するコストももちろん無駄になってしまいますし、さらにはOJTの場合、研修によって既存社員の生産性が落ちている場合もあるため、教育コスト以外にも利益を圧迫している可能性があるのです。
そして最もハイリスクなのは、技術を身につけた社員が退職することです。
特に中小企業の場合、豊富な人材がいるわけではないので、一人が複数業務を掛け持ちしている場合が多くあります。
場合によっては、その一人しか理解していないような業務内容があることも少なくありません。
そのような社員の退職は業務を滞らせ、会社の経営スピードを遅らせてしまいます。
スピード経営の時代に、これは非常にハイリスクです。
一人の退職で会社の経営が傾く可能性すらあるため、経営者として離職防止や定着率アップの対策は必ず行っておかなければなりません。
